
Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか?
意識調査を実施していくことで、以下のような効果を組織にもたらすと考えられます。
・ 新しい経営方針やビジョン、大幅な組織変更、新人事制度導入など経営側が打ち出した施策の現場への浸透状況が確認でき、今後の対策立案上の参考情報を得ることができる。
・ 組織や各職場、社員の状況を属性別で定量的に把握できるため、問題や課題が浮き彫りにでき、的を絞った対応策を立てることができる。
・ 調査結果に対するフィードバックや問題点への対処を迅速に実施していくことにより、社員側から経営・組織に対する信頼感が醸成され、組織へのロイヤリティーが高まる。
尚、意識調査は1回限りではなく、継続的・定期的に実施していくことで状況の推移をモニタリングでき、組織力向上に確実に結びつけることができるといえます。
従業員意識調査について
- Q1 従業員意識調査(以下、意識調査)が昨今注目されているのはなぜですか?
- Q2 意識調査はどのような目的で活用するのですか?
- Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか?
- Q4 意識調査はどのようなステップで実施されますか。また実施期間は通常どの位ですか?
- Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか?
- Q6 回答者の属性(所属、役職、年齢、性別など)を聞く場合、どの程度まで聞く必要がありますか?
- Q7 設問内容や設問数は、どのように決定すればよいのでしょうか?
- Q8 調査頻度はどの程度がよいのでしょうか。毎年行う必要がありますか?
- Q9 調査項目は毎回同じもので続けていくのがよいのでしょうか?
- Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか?
- Q11 調査実施時の煩雑な事務作業を低減させるにはどうすればよいのでしょうか?
- Q12 意識調査では、通常どの程度の回答率が一般的でしょうか?
- Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか?
- Q14 調査結果の見方として、点数が高ければ「よい状態」と考えてよいのでしょうか?
- Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか?
- Q16 結果についてはどの程度開示(情報公開)すべきでしょうか?






















