Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか？
特定事業部対象もしくは組合員対象など、対象者が限定されている場合は別ですが、全社の状況をより正確に把握するため、通常は全社員を対象として実施するケースが多いといえます。また、昨今では各社とも非正社員（契約社員、パート社員等）の比率が上昇していることもあり、正社員だけでなくこれら非正社員も対象者に含めるケースが増えてきています。
従業員意識調査について
- Q1 従業員意識調査（以下、意識調査）が昨今注目されているのはなぜですか？
- Q2 意識調査はどのような目的で活用するのですか？
- Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか？
- Q4 意識調査はどのようなステップで実施されますか。また実施期間は通常どの位ですか？
- Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか？
- Q6 回答者の属性（所属、役職、年齢、性別など）を聞く場合、どの程度まで聞く必要がありますか？
- Q7 設問内容や設問数は、どのように決定すればよいのでしょうか？
- Q8 調査頻度はどの程度がよいのでしょうか。毎年行う必要がありますか？
- Q9 調査項目は毎回同じもので続けていくのがよいのでしょうか？
- Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか？
- Q11 調査実施時の煩雑な事務作業を低減させるにはどうすればよいのでしょうか？
- Q12 意識調査では、通常どの程度の回答率が一般的でしょうか？
- Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか？
- Q14 調査結果の見方として、点数が高ければ「よい状態」と考えてよいのでしょうか？
- Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか？
- Q16 結果についてはどの程度開示（情報公開）すべきでしょうか？
