Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか？
意識調査では、回答者の本音での意見を引き出すため匿名回答とするのが一般的です。しかし、属性項目を細部まで回答させたり、回答内容を上司や人事部が見ることができると思われる状況下で実施する場合には、当然ながら本音の回答が出にくくなります。そのため、調査実施にあたって事務局側は、属性項目の設定を最小限にしたり、外部の調査会社を活用するなど、回答の匿名性を十分担保していることを社員に示すことが必要となります。また、社員に対しては、「今後のより良い組織作りの重要参考資料とするので本音で書いて欲しい」等の本音での回答への意識付けを事前に十分行っておくことが必要といえます。
従業員意識調査について
- Q1 従業員意識調査（以下、意識調査）が昨今注目されているのはなぜですか？
- Q2 意識調査はどのような目的で活用するのですか？
- Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか？
- Q4 意識調査はどのようなステップで実施されますか。また実施期間は通常どの位ですか？
- Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか？
- Q6 回答者の属性（所属、役職、年齢、性別など）を聞く場合、どの程度まで聞く必要がありますか？
- Q7 設問内容や設問数は、どのように決定すればよいのでしょうか？
- Q8 調査頻度はどの程度がよいのでしょうか。毎年行う必要がありますか？
- Q9 調査項目は毎回同じもので続けていくのがよいのでしょうか？
- Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか？
- Q11 調査実施時の煩雑な事務作業を低減させるにはどうすればよいのでしょうか？
- Q12 意識調査では、通常どの程度の回答率が一般的でしょうか？
- Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか？
- Q14 調査結果の見方として、点数が高ければ「よい状態」と考えてよいのでしょうか？
- Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか？
- Q16 結果についてはどの程度開示（情報公開）すべきでしょうか？
