Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか？
回答結果が回収できたら、まず基本的な集計作業を行いデータを整理します。この段階では、組織や役職など属性毎の集計（設問項目別に、平均点や肯定・否定回答の割合算出、平均点による上位（下位）項目の抽出など回答数値の集計・整理に注力します。その後に、必要に応じ目的に沿った詳細な分析（相関分析や、回帰分析、離職要因を特定するためのリテンション分析など）を行い、最終的な調査としての結論を導きだします。但し、これらの分析を網羅的に行うには膨大な時間がかかることが想定されますので、基礎的な集計作業を開始する前に、最終的に得たい結論を想定しつつ、集計・分析作業としてどの程度詳細に行うかをあらかじめ見越しておくことが必要といえます。
従業員意識調査について
- Q1 従業員意識調査（以下、意識調査）が昨今注目されているのはなぜですか？
- Q2 意識調査はどのような目的で活用するのですか？
- Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか？
- Q4 意識調査はどのようなステップで実施されますか。また実施期間は通常どの位ですか？
- Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか？
- Q6 回答者の属性（所属、役職、年齢、性別など）を聞く場合、どの程度まで聞く必要がありますか？
- Q7 設問内容や設問数は、どのように決定すればよいのでしょうか？
- Q8 調査頻度はどの程度がよいのでしょうか。毎年行う必要がありますか？
- Q9 調査項目は毎回同じもので続けていくのがよいのでしょうか？
- Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか？
- Q11 調査実施時の煩雑な事務作業を低減させるにはどうすればよいのでしょうか？
- Q12 意識調査では、通常どの程度の回答率が一般的でしょうか？
- Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか？
- Q14 調査結果の見方として、点数が高ければ「よい状態」と考えてよいのでしょうか？
- Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか？
- Q16 結果についてはどの程度開示（情報公開）すべきでしょうか？
