Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか？
自社での調査結果の良し悪しを判断する際に、同業（同規模）他社の調査データは気になるものです。但し、各社はそれぞれ異なる状況下（平常時、業績好調時、M&A実施後、リストラ実施時等）、異なる経営・組織戦略（本部主導VS現場主導など）の下で調査を実施しており、点数が同じでもその意味するところは全く異なります。よって、他社データとの比較は行うとしても参照程度にとどめるのが良いと思われます。一方、自社前年データ等との比較（同一設問による経年比較）は、自社の状況変化を的確に捉えたものであり、今後の方向性を検討する材料としては信頼性が高いといえます。よって、データ比較を行うのであれば、自社の経年データとの比較を行う方が有効と考えられます。
従業員意識調査について
- Q1 従業員意識調査（以下、意識調査）が昨今注目されているのはなぜですか？
- Q2 意識調査はどのような目的で活用するのですか？
- Q3 意識調査を実施することでどんな効果が見込まれますか？
- Q4 意識調査はどのようなステップで実施されますか。また実施期間は通常どの位ですか？
- Q5 意識調査対象者はどのように選ぶのですか。正社員のみでよいのでしょうか？
- Q6 回答者の属性（所属、役職、年齢、性別など）を聞く場合、どの程度まで聞く必要がありますか？
- Q7 設問内容や設問数は、どのように決定すればよいのでしょうか？
- Q8 調査頻度はどの程度がよいのでしょうか。毎年行う必要がありますか？
- Q9 調査項目は毎回同じもので続けていくのがよいのでしょうか？
- Q10 回答内容の匿名性を不安視して、回答者が本音での回答をしないことはありませんか？
- Q11 調査実施時の煩雑な事務作業を低減させるにはどうすればよいのでしょうか？
- Q12 意識調査では、通常どの程度の回答率が一般的でしょうか？
- Q13 調査結果を有効に活用するためには、どのような集計・分析方法が有効ですか？
- Q14 調査結果の見方として、点数が高ければ「よい状態」と考えてよいのでしょうか？
- Q15 他社データとの比較や前年データとの比較は意味がありますか？
- Q16 結果についてはどの程度開示（情報公開）すべきでしょうか？
