組織力の向上に結びつく従業員意識調査の条件

1. 自社のビジョンに基づく問題意識の明確化
2. 自社の課題・ニーズに合った質問項目の設定
3. 回答者に対するタイムリーなフィードバック
4. 判断材料としての経年比較データ等の活用
5. 各要素間の相関関係など、全体構造を理解した上での対策立案

組織の状況や従業員の意識レベルを定点観測するという意味で、定期的に従業員意識調査（以下、意識調査）を実施することは重要なことです。しかし、「やりっ放し」（フィードバックしない、対策を打たない）であったり、あるいは対策を打つ場合にも、部分的な対症療法的施策による対応が多々見受けられます。

しかし、こうしたケースでは、組織能力の向上には決して結びつきません。意識調査を組織能力の向上に確実に結びつけ、より強固な組織へと変革するためには、上記の５条件を備えた意識調査を実施することが必要となります。

弊社では、上記５条件を満たし組織力向上に資する意識調査を企業様にご提案いたします。

	事前に状況をヒアリングし、サーベイの焦点をどこに当てるべきか等、質問票のカスタマイズに関してご相談させていただきます。

	人事・組織コンサルティングの豊富な蓄積の中から抽出し、ソリューションに結びつく独自の質問項目を設定しています。 また、人事・組織上の課題毎に分類した多様な質問群から取捨選択することで、自社独自の質問票を作成することが可能です。

	経営、人事、現場管理職、一般従業員など、各対象者ごとに開示項目を設定したうえで、意識調査実施直後より、各自がWeb上で結果を閲覧すること ができます。

	毎年継続的に実施することで、質問項目ごとの経年推移から、改善状況をモニタリングすることができます。

	相互に複雑に絡み合っている個々のファクターに関して、全体の構造なり循環を理解することで、自社にとって優先順位の高い課題を特定し、組織能力向上へ向けてのシナリオづくりを支援することができます。